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印税っていくら入るの?一般的な相場について解説します

印税の金額を決定するうえで大切な項目は、印税率と印税の対象になる範囲です。印税率は何%なのか、発行された部数のうちどこまでが印税の対象になるのかによって、印税の金額は大きく変化します。なお、印税率は書籍の種類によっても異なります。

この記事では、印税率の相場や計算方法はどのように決定するのかについて解説いたします。


印税率は作家の知名度や出版社の規定によって変化する


印税率は、出版社の規定や作家の知名度によって大きく変化します。また、翻訳や共著のように複数の人が本の作成に関わっている場合は、著作に関わった人数で印税を分ける契約を行います。

新人作家と有名作家の印税率は大きく異なる


印税率は、作家の知名度によって大きく変化します。印税率の幅は大きく、一般的な書籍では低い場合は3.4%、高い場合は10%を超えるケースもあります。ただし、印税が10%を超えるケースは非常にまれであり、多くの作家は10%より低い印税率で契約を結んでいます。

実際の印税率は、著者と出版社の間で話し合って決定します。出版社によっては最初から印税率を決めている場合もあり、新人作家は一律〇%・増版があれば印税率を上げるなどの条件が付くケースもあります。

複数で書籍を書いている場合は人数分で印税を分け合う


翻訳や共著といった複数で書かれている書籍に関しては、人数分で印税率を分け合う形で契約します。誰に、どの程度の印税率が当てられるのかは出版社によって異なり、印税率もばらつきがあります。

書籍の執筆をひとりで行うにしても、出版にプロデューサーが関係している場合はプロデューサーにも印税があてられます。

出版の形態によって印税率の計算が異なる


印税率は、出版される書籍の形態によっても異なります。

自費出版では支払い比率で利益が還元される


自費出版は印税ではなく、支払い比率という形で著者に利益が還元されます。支払い比率は出版社ごとに異なりますが、株式会社風詠社では、自費出版の支払い比率を10〜50%と高率で設定しています。

自費出版の場合、書籍の価格に対して出版社の利益・配送経費や取次経費から差し引かれる割合が決まっています。出版物は発行者から書店へ直接渡るのではなく、間に取次店や配送業者を挟んで書店へ流れていくため、流通業者に対しても利益が発生するのです。

自費出版は中間業者や書店を介さず、直接消費者へ売り込むことも可能です。この場合は出版社や流通業者に発生せず、利益がすべて著者のものとなります。

電子書籍の印税率は紙の書籍よりも高い傾向がある


電子書籍の印税率は、紙の書籍より高く設定される傾向にあります。具体的な印税率は出版社によって異なりますが、電子書籍を扱う大手出版社では30~70%とかなり幅が大きいのが特徴です。ただし、出版社によっては10~20%と低めの税率に設定されている場合もあります。

電子書籍は紙の書籍よりも中間業者が少なく、書籍の売り上げから利益を配分する業者の数を抑えられます。したがって、紙の書籍よりも印税率を高く設定できるのです。

印税の計算方法は2種類ある


印税の計算方法は、発行部数に基づくものと売り上げ部数に基づくものがあります。どちらの方法で印税を計算するかは、出版社との契約時に決定します。

発行部数に基づく計算では発行された数が印税の対象になる


発行部数に基づいて印税を計算する場合、売り上げの数に関係なく発行された本すべてが印税の対象となります。本の売れ行きが好調で重版になった場合は重版分から新たな税率が掛けられ、より多くの印税を獲得できます。

契約によっては初版の印税を0%とし、重版が決定したら印税が発生する形式もあります。発行部数に基づいて印税を計算する場合は、本の著者に利益が発生しやすい点がメリットです。

売り上げに基づく計算では売れた分だけ印税の対象になる


書籍の発行数のうち、売れた数を実売部数と呼びます。実売部数に基づいて印税を計算する場合は、売れ残りが多いほど作者が受け取れる印税が減ってしまいます。ただし、売上の最低数が保証されている契約では、最低売り上げ数より実売部数が少なかったとしても保証分の印税を受け取れる仕組みです。

実売部数には、返品数が含まれる場合と含まれない場合があります。なお、どちらの形式で実売部数が計算されるかは、契約時に出版社から提示されます。

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