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自費出版でトラブルを避けるために必要なこと

自費出版の増加とトラブル




インターネットの普及とスマートフォンの普及を背景に、人々の関心が本や雑誌などからWebコンテンツへと移行したことによって、活字離れが進んでいます。

その一方で、SNSやブログで自分の思いを表現する人も増えており、表現の手段としての本に再び注目が集まっています。
自費出版とは、自分で費用を負担して本を出版することです。
一冊の本を作り上げるためには原稿作成に時間がかかるのはもちろん、かつては印刷や
製本に高額の費用が必要でした。
少ない部数でもコストをあまりかけずに印刷できる技術が印刷業界に大きく浸透し、近年では自費出版が増加傾向にあります。

出版社が費用を負担する商業出版と異なり、自費出版は内容に制約がありません。
自分の生い立ちからこれまでの人生を振り返って書く自分史、絵本や写真集、授業やセミナーの教科書などさまざまなタイプの本が出版されています。

自費出版では、出版の目的を明確にしておくことが最も重要です。
親戚や友人、知人に読んでもらいたいのか、もっと多くの人に知ってもらうために書店に並べたり宣伝したりしたいのかによって必要な費用は違ってくるからです。

また、目的に沿っていないものを出版しても、在庫を抱えてしまうなどのトラブルが発生する可能性があります。

印税で収入を得たり、書店に並べたりすることを目的とするならば、手に取ってもらうためにそれなりにデザイン性を高めることや、読者がお金を出して購入したいと思える内容にすることが求められます。
このような事態に陥らないためにも、自分が誰に、何を伝えたいのかをはっきりさせてから取り組みましょう。

自費出版で起こる主なトラブル



自費出版では、本の出来上がりと費用に関するトラブルが多くなっています。出版の過程では印刷の前に数回の校正作業が行われます。

近年ではパソコンなどを使って原稿を書く人が多いでしょう。
誤字脱字はもちろん変換ミスも修正の対象ですが、校正作業が甘いとこれらのミスを見逃してしまうので、目で見て確認するのはもちろん、声に出して読んでみるなど、入念にチェックするようにしましょう。

印刷製本が終わり納品されたら、ページの抜け落ちや印刷のかすれ、色ムラなどがないか確認してください。
不具合があった場合は、すぐに出版社へ連絡をしなければなりません。一冊だけでなく、何冊か確認してみることがポイントです。
本の出来上がりに関するトラブルは、原稿作成から校正、印刷製本まで、段階ごとに確認していけば避けられます。
自費出版では企画段階で見積書の提示があり、申し込みをして契約を結んで初めて編集作業に入ります。出版費用や支払い方法については申込書に記載されていて、契約後に初回の支払いを行うのが一般的です。

制作の過程で変更が生じた場合には、支払金額が変わってくるため注意する必要があります。ページ数などに変更があった時は、その都度見積もりを取り直しましょう。
自費出版は、原則、著者が出版費用のすべてを負担します。
しかし、利益が見込める場合には出版社が共同で費用を負担するケースがあり、これを共同出版と言います。自費出版では収益はすべて著者のものになるのに対し、共同出版では印税という形で一部を受け取るケースが多く、トラブルにつながることもあるため、契約の内容については細かく見ておくことが大切です。

共同出版でのトラブルを未然に防ぐコツ



信頼できる出版社を選べば、共同出版による自費出版で起こりがちなトラブルを防げます。
自費出版を検討しているのなら、企画や作品ができた段階で出版社に相談してみましょう。
お問い合わせフォームやメールなどで連絡するのもよいですし、電話をかけてみるのもおすすめです。担当者の対応も判断材料です。
相談をする際には、企画や作品の内容についてプロの意見を求めるのはもちろん、出版の流れや費用などについて把握しておきます。
契約書や見積書の内容を理解しないまま契約をしてしまうと、トラブルの原因になります。十分相談したからと安心せず、じっくり読み、理解できない部分については説明を求めます。
契約に関してもしも迷った時は、自分だけで解決しようとせずに周囲の人に意見を聞いてみるのもよい方法です。

編集段階では、担当の編集者から内容や表現などについて指摘を受けることもあるでしょう。しかし、落ち込んだりする必要はありません。
作品を良くするチャンスと捉えて、前向きに対応していきましょう。
自分でも決して安くはない費用を負担するのですから、絶対に譲れないポイントは、それが作品の核になる場合もありうるので、あらかじめ伝えておくことが大切です。
装丁や帯文は、本の出来上がりを大きく左右する要素の一つです。
編集者やデザイナーなどプロの意見を参考にしながら、慎重に決めていく必要があります。流通や販売を考えている場合は、この点についても事前に確認しておきましょう。

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