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電子書籍を自費出版で行う際に事前に確認しておくべきことは?

自費出版には、紙の本と電子書籍の2種類があります。最近は電子書籍のほうが出版の費用が抑えられ、気軽に自費出版ができると人気です。

実際に電子書籍で自費出版をするときは、価格や権利関係の確認だけでなく、過度な売上を期待しない、自費出版詐欺に気をつけるといった注意も必要です。

電子書籍を自費出版する際に確認しばければいけないことや、注意点などをくわしくご紹介いたします。


【本文】

電子書籍を自費出版する前の確認するべき2つのポイント


電子書籍の自費出版を決めたなら、まずは出版社ごとの価格(自費出版の費用)のチェックと、著作権や出版権といった権利関係の確認をしっかり行いましょう。以下で1つずつ見ていきましょう。


1. 価格をきちんとチェックする


電子書籍を請け負う出版社ごとに、価格は異なります。紙の本よりは安いという基準はあるものの、出版社が決めた価格に従わなくてはなりません。注意しなくてはならないのは、必要以上に高値を提示される場合です。自費出版をするためなら多少高くてもOKをするだろうと考えられているかもしれません。
可能であれば、いくつかの出版社にそれぞれ自費出版の費用がどれぐらいかかるかを確認し、相場以上になりすぎていないかどうかをチェックしてから出版社を決めるとよいでしょう。

2. 権利関係は複雑でも1つ1つ確認する


電子書籍化する際は、著作権や出版権など権利関係についても知っておかなくてはなりません。

著作権は死後50年まで保護される


著作権は、著作物を創作した人に与えられる権利です。手続きがなくても、著作物は保護されます。しかし著作権はずっと与えられるわけではなく、権利を持っている人が亡くなってから50年経過すると、著作権はなくなり誰でも同じ著作物を公開できます。
また、著作物を公表するための公表権や、氏名の表示と不表示を選択できる氏名表示権、そして著作者の意図していない利用を禁止できる同一性保持権が、著作者人格権で守られるでしょう。

出版権で出版を独占できる


著作権法に定められている出版権は、元々出版者が持っている権利ではあるものの、出版権設定契約が結ばれて初めて、出版者が出版権を持ちます。著作物に関して、複製を独占的できるのです。しかし著作権と違い、出版権は文化庁の登録がないと第三者への対抗ができません。

電子書籍を自費出版するときの注意点2つ


電子書籍を自費出版すれば、必ず成功する、というわけではありません。売上ばかりに固執して期待を裏切られたり、悪質な自費出版詐欺などに騙されないよう注意しましょう。

1. 売れることを大前提としない


電子書籍が人気になってきているとはいえ、まだまだ紙の本のほうが主流といえるでしょう。そのため、電子書籍を自費出版することで本が売れると考えていると、期待を裏切られてしまうかもしれません。
まずは自分の本が形になることを目指して行う自費出版です。あまり売れるかどうかを気にせず、自分が満足のいく電子書籍が出版できたかどうかを基準として考えましょう。
また、まずは多くの人に知ってもらうことが大切なので、あまり欲は持たず見てもらえたらラッキーぐらいの気持ちでいると楽です。
しかし、電子書籍を見た出版社から声がかかり、紙の本として出版しないかといわれる可能性はあります。その可能性も考えて、電子書籍として出版する本のクオリティは高く保っておきましょう。

2. 自費出版詐欺の可能性も考える


自分の作品を世に送り出してみたい、1度は作家の気分を味わいたい…と自費出版を夢見る人も多いです。そして自費出版の場合は、あまりコストをかけないように出版するため、電子書籍を選択することも多いでしょう。
そんな弱みに付け込んで、詐欺を働く悪質業者もいます。「電子書籍を作りませんか」と声をかけ、作って世に広めるためには数百万必要になる、など調子よく話をし、お金をだまし取るのが自費出版詐欺の主流の方法です。
詐欺に合わないためにも、まずは相手がどんな人であるか、どんな会社であるかを徹底的に調べましょう。少しでも怪しいなと感じるところがあれば話を断る勇気も持つことが大切です。弱みに付け込んでくる悪質な詐欺なので、ひっかからないように十分気を付けてください。「自分は大丈夫」と思っている人ほど詐欺に遭いやすいため、明日は我が身と思って警戒しましょう。

【まとめ】電子書籍の自費出版で作家としての第一歩を


電子書籍の自費出版は、作家としての第一歩です。まずは費用が少額で出版できる電子書籍から始めましょう。もちろん電子書籍だからこそのメリットもあれば、デメリットもあります。注意しておきたいことには十分気を付けながら、電子書籍化してくれる出版社を探しましょう。

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