印税ってどうやって決まるの?仕組みやシステムについて

印税ってどうやって決まるの?仕組みやシステムについて

本を出版して売れると著者には印税が入ってきますが、実際のところ印税についてよくわからない、という人も多いのではないでしょうか。
そこで、今回は印税のシステムについて解説します。

印税とは著作物販売による収益の一部を著作者が受け取るもの

本や音楽などには著作権があります。それらを販売したことによる収益の一部を、版権を有する会社（出版社など）が著作者（著者や作詞・作曲者など）に支払うもの。それが印税です。印税率は著者と出版社の間で決定します。

印税（著作権料率）＝販売価格ｘ印税率ｘ売れた部数

例えば、本の販売価格1,000円で印税率が10%の場合は、3万部売れると印税は300万円になります。
販売価格1,200円で300万部突破のベストセラーの場合だと、印税率5%でも1億8,000万円の印税が支払われます。

一般的な印税率の相場は5～10%

印税率の相場は、商業出版の場合5～10％くらいです。著者とライターが分かれている場合は4%・4%のように折半されるのが一般的です。
それに対して、自費出版の印税相場は10～50%です。

ただし、出版後の更新料・書籍保管料として年間数千～数万円くらい必要となるケースがほとんどです。
最近は紙媒体だけでなく電子書籍も増えていますが、電子書籍大手のアマゾンkindleでは、35%または70%に設定できます。
他の出版社では10～20%程度が相場となっています。

印税の対象は契約時に決定する

印税は本が売れた収益によって決まりますが、契約時に発行部数で契約すると、発行された部数すべてに対して印税がかかるため、売れなくても印税は保証されます。

ただし、販売部数がある程度見込める場合は実売部数（実際に売れた分だけ印税の対象位なる）で契約したほうが有利です。

印税が受け取れるのは決められた期間または一定金額に達した時点

では、印税を受け取れるのは本が売れてからどのくらいかかるのでしょうか。
出版社によって異なりますが、3ヵ月・半年・1年ごとというように期間に区切りを設けるケースと、印税額が一定金額に達した時点というケースがあります。

要注意！印税にも税金がかかる

印税というくらいですから、税金はすでにかかっているように思えるかもしれませんが、印税には源泉所得税が課税されます。

例えば1,000円の本　印税率10%の場合、1冊売れるごとに
1,000円ｘ1冊ｘ10%（印税率）ｘ10%（源泉所得税）＝10円

印税が100円に対して、源泉所得税が10円かかります。さらに、印税額が100万円を超えた場合は、源泉所得税の税率が20.42％に上がります。

ただし、この源泉所得税は個人として出版した場合にのみかかるもので、法人として出版する場合はかかりません。

自費出版の場合も印税はもらえる

自費出版をする場合、印税と同様のシステムで売上還付金があります。売上還付金は売上の20%以上、出版社によっては50%くらいに設定されるケースもあります。

出版社選びが重要

いずれにしても、印税率（または売上還付率）が高い出版社で出版した方が手元に入ってくるお金が多くなるのは事実です。
しかし、印税率が高い出版社でも諸費用がいろいろ必要で、結局手元に残ったお金は少しだけ、というケースも考えられます。

著者の思いに誠実に対応してくれる出版社を探すことをおすすめします。最近はさまざまなジャンルの本が自費出版という形で出版されていますが、数多くある出版社の中からどこで出版すればいいのか迷うところです。

その中で風詠社は低コストでの本格出版が可能で、売上還付金も10～50％に設定できます。さらに、予算や納期に応じた本づくりや電子書籍の制作・販売にも対応しているおすすめの出版社です。

著者とのフェイス・トゥ・フェイスを大切に、拠点のある関西以外の地域にも積極的に相談に乗ってもらえます。
もちろん最近では100％オンラインのやり取りで制作・出版することも可能なので、安心です。

本の出版なら風詠社

印税は著作権者（本の著者や作曲・作詞者など）が作品の販売収益の一部を受け取るものです。今回は本の出版に限定してシステムをご紹介しました。

出版社との契約によりますが、5～10％程度の印税率が一般的です。印税の対象も発行部数と実売部数によって大きく異なりますが、印税に対しては10%の源泉所得税がかかります。

最近はさまざまなジャンルで自費出版がされていますが、「低コストでも本格出版」「著者の思いに誠実に対応」「高い売上還付率」が特徴の風詠社がおすすめです。

本を出版してみたいと思ったときは、風詠社に是非ご相談ください